地方や中小企業のネット活用に役立つ記事をピックアップして紹介しています。
みなさんの仕事の現場でお役立てください
今回は以下の４本です
- 最初は大失敗…人気YouTubeチャンネル「有隣堂」の失敗から学ぶ
- Z世代のアルバイト選びにGoogle口コミが影響？
- 広告は見てるけど買っていない？消費者の本音
- AI検索時代に直面するSEOの新たな現実
最初は大失敗…人気YouTubeチャンネル「有隣堂」の失敗から学ぶ
公開1週間の再生回数はわずか42回…老舗書店･有隣堂が始めた公式YouTubeが6回で打ち切られた｢3つの原因｣（プレジデント）
老舗書店の有隣堂が、企業としてYouTubeに挑戦した初期の事例を紹介した記事です。
今でこそ「人気YouTubeチャンネル」として知られる有隣堂ですが、最初に立ち上げた動画シリーズは、たった６回で打ち切りになったのだそうです。初回の再生数は１週間でわずか42回。しかも、動画を見た人の７割が1分以内に離脱していたという厳しい現実。
この失敗の背景には、３つの理由があったと記事では分析されています。
- 1つ目は「後発で差別化できなかったこと」。
すでに同じような「本の紹介動画」が個人クリエイターによって人気を集めていた中、企業が似た内容で勝負しても、視聴者を奪うだけの魅力が足りなかったという点です。 - 2つ目は「ナレーションが素人の棒読みだったこと」。
社員がそのまま声を担当していたため、どうしても「企業が作った無機質な動画」という印象になり、共感を得られませんでした。 - 3つ目は「そもそも動画が面白くなかったこと」。
動画を出せば見てもらえる…そんな甘い見通しでは通用しないのが、今のYouTubeです。人々の「自由時間」を奪うには、相当の魅力や価値が必要だという現実を突きつけられた形です。
記事では、この課題をどう改善し、現在のような人気のYouTubeチャンネルに育って行ったのかが紹介されていますので、ぜひ続きを読んでみてください。
厳しい捉え方をすると、この記事は「YouTubeやSNSは無料で始められるからこそ、“面白さ” や “見たい理由” がなければ届かない」ということを教えてくれます。社内の雰囲気や商品紹介など、伝えたいことがあるのは当然ですが、それを「相手が見たい形」に変換できているか？そこが問われるとも言えます。さらに言えば、情報発信をする場合「思いを込めれば伝わる」と考えがちですが、実際にはそうではなく、自由時間の「取り合い」をしているという現実があるということです。
とはいえ、「うちはテレビ番組を作る能力もないし、YouTuberみたいなことはできないから、SNSとか動画とかは諦めた方がいいかな…」と思う必要は全くありません。
この話は「プロの番組を作れ」と言っているのではなく、「自分たちのやり方で、少しずつでも工夫して、発信を積み重ねること」がいかに大切かを教えてくれています。中小企業にとっての情報発信は、最初からうまくやることよりも、まず始めて、続けて、改善することのほうがはるかに重要です。
やり方はさまざま。
スマホ１台でも、写真と一言でも、ブログやSNSでの発信でも、立派な第一歩です。
この有隣堂の事例も、「うまくいかなかったことを隠さず共有してくれている」からこそ、私たち中小企業にとって大きなヒントになっています。発信をあきらめる理由にせず、工夫する勇気に変えていく。そんなふうに、ぜひこの記事を読んでみていただきたいと思います。Check it!
Z世代のアルバイト選びにGoogle口コミが影響？
調査レポート公開「飲食店でアルバイトをしたことがあるZ世代に聞いた！Google口コミが採用に影響する？ アルバイト探しの実態」（イクシアス）
「Z世代の若者たちは、アルバイト先を選ぶときにGoogle口コミをしっかりチェックしている」
そんな実態が明らかになった調査レポートをご紹介します。
調査は、飲食店でアルバイトをしたことのあるZ世代を対象に行われました。その結果、実に７割以上が「Googleレビューが悪いと応募をやめる」と回答。また、アルバイト先を選ぶ際に「スタッフの雰囲気」や「口コミへの返信があるか」も重視するという傾向がわかりました。
注目すべきポイントは以下の３点です。
- まず1つ目は、Googleマップの評価が「応募するかどうか」に直接影響しているということ。
「評価が3.6点未満のお店には応募しない」というZ世代が多く、求人票よりもネット上の口コミが重視されている現実があります。 - 2つ目は、否定的な口コミの影響力。
悪い口コミを見て、実際に「やめておこう」と思った経験があると答えた人は73％にものぼりました。 - そして3つ目は、口コミへの返信があるかどうかも見られているという点です。
お店や会社の対応姿勢や人間関係の雰囲気を、口コミのやりとりから読み取ろうとしているのです。
この調査から中小企業が考えないといけないことは、「情報発信することの意味」の見直しです。
これまで「情報発信＝お客様向け」ということばかり考えていた方も多いかもしれませんが、いまは「働く人も同じ情報を見て判断」しています。
つまり、SNS投稿や口コミへの返信、Googleマップ上の写真や評価などは、採用にも大きな影響を与える「もうひとつの採用ページ」になっているということです。
ハローワークや求人サイトに載せて終わりではなく、働く側の行動や視点に立った情報整備や印象づくりが求められている時代です。「人が集まらない」の裏には、「働きたいと思える情報がなかった」という可能性も十分あります。
この調査から、そんな採用の新常識を読み取ることが鍵です。ぜひご一読ください。Check it!
広告は見てるけど買っていない？消費者の本音
20代～50代の男女の7割以上が、直近3ヶ月間に広告を見て購入した商品・サービスはないと回答！（レイクルー）
20代〜50代を対象にした広告に関する調査で、ちょっと気になる結果が出ています。
７割以上の人が、「この３ヶ月間に広告を見て商品やサービスを購入したことはない」と答えたそうです。
今回ご紹介するのは、レイクルーが実施した「広告接触と購買行動の実態調査」。広告は本当に効果があるのか？という問いに、データで向き合った興味深い内容です。
ポイントは、大きく３つ。
- 広告を見ても買わない人が７割という事実。
広告を日常的に見ている人は多いのに、そのほとんどがスルーしているという現実が明らかになりました。 - 広告に対する信頼感が低いという点。
「少し誇張されている」「うさんくさい」と感じている人が３割以上にのぼっています。
一方で、「企業自体への信頼」や「長年続く商品・サービス」であれば信用されやすいという結果も出ています。 - 広告から興味を持った場合、購入前に参考にするのはレビューや公式サイトだということ。
広告で興味を持ったとしても、購入の決め手になるのは「他の人の声」や「企業の信頼性」です。
さて、この結果をどのように解釈しますか？
「購入されないのであれば広告を出しても意味がない」と解釈すべきなような調査結果に思えますが、そうは単純ではありません。
例えば、「アドテック」という広告を表示させるテクノロジーの世界の人からすると、「ニーズがないところに広告がたくさん出稿されてしまっている」（＝広告と閲覧ユーザーとのミスマッチ）という解釈になります。また、広告は必ずしも「すぐに購入につなげるもの」ばかりではありませんから、ここ数カ月や半年で購入してもらう必要はなく広告を出稿している会社もあります。（例えば企業によっては、利益を税金として持って行かれるよりも将来への投資として広告を出稿（＝経費として計上）する場合も）
ネット広告が主流になってきている現在、「広告出稿→即購入」（コンバージョン率 ○パーセント）という図式で表現されることが多くなっていますが、必ずしもそれだけではない…という大きな視野でこれらの調査結果を見る必要があります。
この調査結果から学ぶべきポイントははっきりしています。
まず、広告を出せばすぐに売れるという考えは通用しにくくなっているということ。
多くの人は広告をスキップし、冷静に情報を調べて判断しています。
でも、だからといって広告が意味がないわけではありません。広告の効果は、「今すぐ買わせる」ことだけではなく、将来の購入候補に入れてもらうことにもあります。つまり、「知ってもらうこと」「印象に残ること」には十分な価値があるのです。
そのうえで、企業のWebサイトやレビュー、日々の情報発信が信頼される内容になっているかどうかが問われます。
広告はきっかけにすぎず、その先の情報こそが本当の勝負どころになります。まずは広告で「知ってもらう」→その後のサイトで「安心してもらう」という導線設計を見直してみることも重要です。
広告を「売り込み」ではなく「信頼と関係づくりの一環」として捉える。そんな視点を持つきっかけになる記事です。ぜひご一読ください。Check it!
AI検索時代に直面するSEOの新たな現実
GoogleがAI検索に移行するにつれ、従来のSEOは新たな現実に直面する（Search Engine Land）
SEOは死んでいない。ただ「非推奨」になった。
そんな印象的な言葉から始まる、検索の未来を論じた記事をご紹介します。
この記事では、Google検索の形がAI主導へと大きく変わりつつある中で、従来のSEO（検索エンジン最適化）が機能しにくくなっている現実と、それにどう向き合うべきかが語られています。
たとえば、今やGoogleでの年間検索数は５兆件。そのうち、実際にウェブサイトへクリックされるのはわずか36%。
残りは、クリックせずに終わる（ゼロクリック）か、YouTubeや地図などGoogleの別サービス内で完結しています。
記事で注目すべきポイントは以下です。
- Googleが検索結果を「リンクの一覧」から「AIによる答え」に変え始めているという点。
AI Overviewsと呼ばれる機能が導入され、ユーザーはリンクをクリックせずにその場で答えを得るようになっています。 - Googleに表示されたとしても「クリックされない」ことが増えているという現実です。
サイトがAIに引用されても、それはインプレッション（表示）としてカウントされるだけで、アクセス（集客）にはつながらないケースが増えてきています。 - SEOの目的が「検索で上位に表示されること」から、「信頼され、AIや他メディアに引用される存在になること」にシフトしているという点です。
上記のことは、言ってみれば「米国にある１企業のサービス仕様が変更になった」ということにすぎません。ですが、ネットが世界のインフラになっている現在、このことは私たち地方の中小企業にも大きく大きく関係してきます。
地方の中小企業にとって、ここで考えるべきは２つのことです。
１つ目は、「検索で上位に出すための対策だけでは、これからは不十分になる」ということ。
ユーザーが検索しても、リンクではなくAIの要約を読むのが当たり前になれば、そもそもクリックされなくなります。
２つ目は、「信頼される情報発信・ブランドづくり」がこれまで以上に重要になるという点です。
AIに引用されるには、誰かにとって役立つ、誠実で専門性のある情報を出し続ける必要があります。
つまり、「目立つ」よりも「信頼される」ことがカギになる時代と言っていいかもしれません。
「いや～～ うちはそもそも SEOとか検索とか、そういうことはまったくやって来てないから、そこで変化があろうとうちには関係ないかな…」とおっしゃる方も多いハズ。気持ちはわかります…(^^;。 ですが、今起きている変化は、かつて「タウンページで会社やお店を調べていた時代から、インターネット上で調べる時代になった」のと同じぐらい大きな変化だということは、しっかりと理解しておいていただきたいと思います。経営者からすると経営の根幹にかかわる変化です。
そんな大きな視点で、記事をご覧になってみてください。英文の記事ですので、翻訳機能を利用してどうぞ。Check it!
次回をお楽しみに！
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