ネット活用に役立つ記事を ピックアップ

ネット活用の流れを知る

 

地方や中小企業の情報発信に役立つ記事をピックアップして紹介しています。
みなさんの仕事の現場でお役立てください

 

地方・中小メーカーがECで可能性を広げるために

地方メーカーが大都市の商圏を目指さざるを得ない理由 EC業界や地域商社を巻き込む力が求められる(ECzine)

地方メーカーが大都市の商圏を目指さざるを得ない理由 EC業界や地域商社を巻き込む力が求められる(ECzine)

 

地方の中小メーカーは、自身の地域商圏では経済規模が小さすぎてしまうためECを活用して全国(世界)をマーケットにしていかないといけないということがデータとともに紹介されています。また、後先ないこのような状況でありながらも地方でEC展開が進まない理由についても述べられています。必見です。
私が地方の自治体さんで講演する時も、一番最初にこの部分についてお話しします。そこには「ネットの活用で地方が変わる」という当社のコンセプトが大きくかかわってくるからです。このサイトのトップページにこんな言葉を載せています。「ネットの活用において、都市部も地方も全く関係がありません。東京にあるお店や会社が一流なのではなく、地方のお店や、田舎の会社が一流になりえる場所。それがインターネットです。」そんな視点で記事を読んでみていただければと思います。Check it!

 

 

「相手が知りたいこと」に変換して伝える

【毎日書評】自分の意見を「正しく伝えたい」なら、「相手が知りたいこと」に変換してみる(lifehacker)

【毎日書評】自分の意見を「正しく伝えたい」なら、「相手が知りたいこと」に変換してみる(lifehacker)

 

顧客コミュニケーションのポイントをひと言で表現すると、まさにこの「相手が知りたいことへの変換」です。
商品・サービスをお客様に伝える時、そもそもお客様と「前提」が共有されていないかぎり、その商品の意味や価値・良さは伝わりません。そのため、前提が共有されていない場合、「とにかく使っていただければわかります!」「私を助けると思ってお願いします!」「安いです!(=別な前提共有)」のような表現で伝えることになってしまいます。そのために必要なのが、こちらが伝えたいこと(商品の価値など)を(直接・一方的に)伝えるのではなくて、お客様が知りたいこととして表現してあげるということです。逆な言い方をすれば、お客様が知りたいことに変換さえできれば、何でも売れる営業になれるということでもあります。そんな背景があることを理解しながら、ぜひご覧ください。

ちなみに、このサイトで毎回掲載している「記事のピックアップ」も、単にニュースや記事を取り上げているわけではありません。その記事やニュースが、地方や中小企業にとってどのような意味があるのか、地方はその情報どういう視点で理解すればいいのかという「切り口・視点」の提供とともに紹介しています。これも「相手が知りたいことへの変換」に他なりません。Check it!

 

 

ゼロクリックが60%から見える未来

2024年にはGoogle検索の約60%がクリックなしで終了する(Search Engine Land )

2024年にはGoogle検索の約60%がクリックなしで終了する
Nearly 60% of Google searches end without a click in 2024(Search Engine Land )

 

日本国内でもまだあまり話題になっていない内容です。
検索結果をクリックせずに終了する「ゼロクリック」が約60%にのぼるという調査結果です。GoogleによるAI検索の導入が注目されていますが、皆さんご存じのようにすでにGoogleの検索結果画面には検索ワードに対する「要約」が表示されており、その要約を見るだけで調べたいことが完結してしまうようになっています。調べたいことが完結してしまうのでそこからクリックしてサイトには飛ばない、まさにゼロクリックです。企業がSEOを考えるのは、検索結果から自社サイトに遷移してもらい購買行動につなげてもらうために他なりません。そのような前提があるからこそ、企業は喜んで!Googleにサイト情報をクロールしてもらいコンテンツを預けるわけです。しかし、60%がクリックを生まなくなっているのだとしたら、企業にとってGoogle検索の価値が大きく変わってしまいます。

加えて今後、AI検索によってサイトに遷移することがさらに少なくなくなってしまう場合、企業はGoogleのためにコンテンツを奉納しているだけになってしまい、これまで数十年続いてきた Googleと企業との蜜月関係に大きな変化がある可能性もあります。(AIの学習にコンテンツだけ利用されて、企業サイトに訪問者が来るわけではないのだとしたら、企業側がGoogleに喜んで情報を提供する理由がないですもの…)。

もうひとつ指摘しておかないとけいなのは、ChatGPTなど生成AIの登場は「ChatGPTでブログ記事を量産してSEOを強化しよう!」のような切り口(=AIツールでSEOを出し抜こう…?)で認識されてしまっていますが、これまで見てきたようにそもそもポイントはそこではないということです。ですからこの記事は、SEOのテクニック的な領域の話題ではなく、もっと大きな視点で捉える必要がある内容です。

もう一つ、この記事では別なことも指摘しています。検索結果からクリックした場合でも、その約30%は YouTube・Google 画像・Googleマップなど Googleが提供しているサービスに流れていくとのこと。YoutubeやGoogleマップで自社情報やブランディングに関するコンテンツを掲載(≒検索した人が求めている情報を掲載)しているのであれば特に問題はありませんが、そうでない場合には対応していく必要があります。

英語の記事ですのでためらう人もいるかもしれませんが、翻訳機能を利用して(と言っても、ブウラザーを右クリックするだけですが…)、そのような大きな視点でご覧ください。 Check it!

 

 

「新しいSEO」の考え方

どこでも検索最適化: SEO が Google 以外で最適化する必要がある 7 つのプラットフォーム(Search Engine Land )

どこでも検索最適化: SEO が Google 以外で最適化する必要がある 7 つのプラットフォーム
Search everywhere optimization: 7 platforms SEOs need to optimize for beyond Google(Search Engine Land )
 

 

こちらも英文の記事で、3つ目の記事の続編のような位置づけになります。

かつてのSEOの時代は終わり、今の時代に求められるのは、Googleだけでなく「あらゆる場所を検索最適化」することだという記事です。わかりやすく表現し直すと、これまでのいゆゆるSEOはGoogleの検索結果に対して自社の情報がより上位に表示されるようにすることを目指してきていましたが、現在はそれぞれのSNSの中で行動が完結してしまっていたりGoogleだけで検索されるわけではないことから、あらゆるプラットフォームで検索の最適化が必要になっている、ということです。記事ではそれを「Search everywhere optimization」と表現して、7つのプラットフォームについて解説しています。

  1. TikTok
  2. Facebook and Instagram
  3. YouTube
  4. Pinterest
  5. ChatGPT
  6. App stores
  7. Amazon

(アプリやアマゾンなど、地方の中小企業にはあまり関係ないものも含まれています)
英語の記事でしかも相当長いので読むのも大変かとは思いますが、翻訳機能を利用してぜひ一度目を通していただきたい内容です。SEOが意味すものも大きく変化してきていることがお分かりいただけると思います。Check it!

 



 次回をお楽しみに!

 


講演・セミナー(自治体向け)

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