今回は、以下の4本を通して、ネットの変化に合わせた「会社側の構え方」について考えます。
- 更新頻度から見える会社の「意識」
- AIの推奨リスト、重複は1%未満
- ローカル検索に起きている変化
- 生成AIが変える「サイトの見られ方」
更新頻度から見える会社の「意識」
【調査レポート】マーケティング担当者の75.5％が「サイトの運用体制に満足」しかし更新頻度は「年1回未満・不定期」が6割（イノーバ）
企業のサイト更新に関する調査です。
調査からは、約3割が「年に1回未満」しか更新していない、また、「必要な時だけ不定期に更新」も約3割となっていて、合計で約6割が低頻度または不定期更新であることがうかがえます。更新できない理由として人材不足が最も多く挙げられている点から、社内体制やリソースの問題がWebサイト活用を左右していることが読み取れます。
一方で、低頻度更新が多いにもかかわらず、75%が「必要なときには対応できている」と認識しているという、別な実態も指摘されています。
これらの結果を合わせると、「サイトの更新が必要な時には対応できている」、でも「更新が必要なのは年に１回（または数回）」ということになります。私がこの調査から見えてくるポイントだと思うのは、「更新できる体制があるかどうか」以前に、Webサイトや情報発信を戦略的に使おうとする意志・意図があるかどうか、という点です。年1回未満や不定期更新という状況は、計画的に情報発信する、戦略的に情報発信するという発想自体が十分に根付いていないことの表れとも考えられます。
調査結果そのものはとても妥当なものだと思いますが、そこから垣間見える企業側の姿勢はとても消極的で、意図的に情報発信をしようとしていない実態が見えてきます。ポイントは、情報発信を「していない」でも「できていない」でもなく、「しようとしていない」です。
逆に言えば、戦略的・意図的な情報発信をしているところは自らの手で会社の可能性を広げていっていると言えますし、必要だから更新するのではなくて、お客様との関係性や自社の立ち位置を踏まえて、「この情報は今出すべきだ」「この切り口で発信したらどうだろう」と積極的に情報発信ができる体制を作ることが会社をより優位な立場に導いていけるともいえます。
この調査からは、受け身で更新できる体制を整えるだけでなく、その一歩先の、戦略的に情報を出し続けるという「発想」を持てているかどうかが問われているように感じます。Webサイトを「更新できているか」という視点だけでなく、「そもそもどう使うつもりなのか」という観点から読み直すと、多くのヒントが得られる調査レポートです。ぜひ一度、元記事をご覧になってみてください。Check it!
AIの推奨リスト、重複は1%未満
AIの推奨リストが重複するのは1%未満：調査（Search Engine Land）
この調査では、ChatGPT、Claude、GoogleのAIに対して、600人の参加者が同じ質問を約3,000回実行し、ブランドや商品の推薦結果がどの程度一貫しているかを検証しています。その結果、同じリストが再び出る確率は100回に1回未満、同じ順番で並ぶ確率は1,000回に1回程度とされ、AIの推薦結果はほとんど再現性がないことが示されています。また、回答に含まれるブランド数も大きくばらつきがあることがわかりました。
記事では、生成AIは確率的に文章を生成する仕組みであり、検索順位のような安定したランキングを返す設計ではないと説明されています。
一方で、「順位」は不安定でも、「どのくらいの頻度で名前が出てくるか」という出現率は比較的安定しており、60～90％の回答に登場するブランドもあったとされています。
さらに、市場規模との関係にも触れられており、地域サービスやニッチなB2B分野では回答が少数のブランドに集中しやすい一方、選択肢が多い巨大市場では結果が大きく分散する傾向が示されています。
そもそも、AI検索でブランドや商品名がどのように表現されているのかを調べた調査はまれで、その点でもこの調査結果は非常に興味深いものです。
加えてこの調査からわかった、AI検索では「毎回同じ会社が1位に出る」わけではないという現実は非常に重要です。なぜなら、それは私たちがこれまで経験してきた「キーワード検索」の概念とは全く異なるからです。これまでのキーワード検索は、同じ検索であれば「毎回同じ会社が1位に出る」ということが前提であり、だからこそ、SEO という手法が成り立っていたわけですから。つまり、従来の検索順位の感覚でAIの表示を考えると、実態を見誤る可能性があるということです。
一方で、記事が示しているように、地域サービスやニッチなB2Bのような小さな市場では、AIの回答が特定の企業に集まりやすい傾向があります。これは、地方・中小企業にとってはぜひ知っておきたいポイントです。
AI検索がどのような仕組みで推薦を行い、何が安定せず、何が比較的意味を持つのか。これからの情報発信やWeb活用を考えるうえで参考になる調査です。英文の記事ですが、ぜひ元記事もあわせてご覧ください。Check it!
ローカル検索に起きている変化
ローカルSEOの未来図：2026年に向けたAIサーチ対応コンテンツ戦略の構築法（Forbes Japan）
2026年に向けたローカルSEOの変化と、AI検索時代に対応するためのコンテンツ戦略について論じられています。
著者は、若年層を中心に検索行動が分散しており、Googleだけでなく、Instagram、TikTok、AIチャットボットなど複数のプラットフォームが地域ビジネス発見の入口になっていると指摘しています。
記事の中で強調されているのは、次の点です。
- 若年層では検索がSNSやAIに広がっており、Google依存が弱まりつつあること
- 都市単位ではなく、地区レベルで評価されるハイパーローカルSEOへの移行
- 被リンクよりも、地域組織との関係性などエンティティベースの評価が重視される点
- 各プラットフォームで発信される情報の整合性が信頼性に影響すること
ここでいう「エンティティベース」とは、キーワード対策やリンクの数ではなく、「この会社は何者か」「地域でどういう立場なのか」という
存在そのものを判断する評価軸です
地方・中小企業がまず知っておくべきなのは、ローカル検索はGoogleだけの世界ではなくなりつつあるという現実です。
さらに、都市単位ではなく地区単位で評価される流れは、エリア密着型の事業者にとって無関係ではありません。また、被リンクより関係性、単一サイトではなく複数プラットフォームの整合性が重要になるという指摘は、今後の情報発信やサイト運営を考えるうえで前提として知っておくべき内容です。
地方・地域に関わる会社・お店がこれからのネット活用を考えるうえで知っておきたい内容ですので、ぜひ元記事も確認してみてください。Check it!
生成AIが変える「サイトの見られ方」
さらば、デジタル看板。歴史的変遷が示す、AI時代のWebサイトの勝ち筋【高広伯彦氏×マツリカ中谷氏】（MarkeZine）
生成AIの普及によってBtoBマーケティングとWebサイトの役割が大きく変わりつつあることが語られています。
従来は、資料ダウンロードと引き換えに個人情報を取得する「リード獲得型」の手法が主流でしたが、AIが公開情報を学習し、検索の入口になり始めている現在、そのやり方は限界を迎えつつあると指摘されています。
また、企業サイトは単なる会社案内や製品カタログではなく、AIを通じて顧客と対話する場へ変化していくとされ、顧客専用AIを活用した新しいインバウンドの形や、「価値共創」という考え方も紹介されています。さらに、日本企業の商習慣と生成AIの相性や、営業とマーケティングの役割変化についても論じられています。
地方・中小企業がまず押さえておきたいのは、AIの登場によって、Webサイトの目的そのものが変わり始めているという点です。
SEOやAI検索での「見つけられ方」ばかりが注目されがちですが、記事では「サイトの見られ方」という部分まで変わると述べられています。AIによって検索行動だけでなく、お客さんとのコミュニケーション様式そのものが変わっていくという点は、規模の小さな企業こそ知っておくべき前提だといえます。
AI時代のWebサイトを考えるきっかけとしてぜひご覧になってみてください。Check it!
地方・中小企業にとっての読みどころ
今回の4本を並べて読むと、「ネットの使われ方が変わり、それに合わせて企業側の構え方も変わらざるを得なくなっている」ことがわかるかと思います。
サイトの更新頻度の調査は、一見すると体制や人材の話に見えますが、突き詰めると問われているのは「Webをどう使うつもりなのか」という会社の姿勢です。AI検索の調査は、これまでのSEO前提だった「順位中心の発想」そのものを見直す必要があるというメッセージでもあります。ローカル検索の領域でも、検索はGoogleだけではなくなり、リンクよりも「地域でどういう存在か」が見られるようになる変化が指摘されています。そして最後の記事は、Webサイトそのものの役割が変わり始めていることを示していました。
共通して問われているのは、「この会社は、ネット上でどういう存在として見られたいのか」「誰に、何を、どんな文脈で伝えていくのか」「WebやAIを、単なる集客装置としてではなく、どう経営に組み込むのか」という、かなり根本的なテーマです。そんな問いを持ちながら読み返してもらえると、この4本はかなり違った顔を見せてくれるはずです。d(^_^)
次回をお楽しみに！
情報発信を見直すきっかけに
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