今回は、SNS・世代・心理・検索という4つの切り口から、 「人がどうやって選んでいるのか」がどう変わってきているのかを整理できる記事を紹介します。
- SNSの調査から見えてくる大切なこと
- Z世代のSNS利用調査
- 「何を選ぶか」よりも「誰に選んでもらうか」
- お客さんの「調べ方」が変わっている
SNSの調査から見えてくる大切なこと
今回ご紹介するのは、ソーシャルメディア管理ツールを提供する Metricool が発表した「2026 Social Media Study」です。
この調査では、Instagram、TikTok、YouTube、X、LinkedIn、Facebook、Pinterest、Threads、Bluesky、Googleビジネスプロフィールといった10の主要プラットフォームを対象に、100万以上のアカウントと約4,000万件の投稿データを分析し、2025年を通じたSNSの使われ方の変化を整理しています。アルゴリズムの変更やAIの影響によって、各プラットフォームでリーチや反応に大きな差が出てきていることが示されています。
記事によると、InstagramではReelsのリーチが大きく減少し、短尺動画の飽和が進んでいることがわかります。一方で、TikTokは動画投稿数が減っているにもかかわらず、平均リーチやインタラクションは依然として高く、YouTubeでは長尺動画の視聴回数やコメントが増加しています。また、Facebookはリーチや反応が回復し、LinkedInやXでは競争の激化や外部サイトへの送客力の低下が見られます。さらに、Googleビジネスプロフィールでは、予約や来店、注文といった実際の行動が大きく増えていることも紹介されています。
この記事で注目すべきポイントは、「どのSNSが伸びているか」ではなく、SNSごとの役割がはっきり分かれてきている点です。
短尺動画を出せば伸びる、という時代ではなくなり、長尺コンテンツやコミュニティ性のある場で、安定した反応が得られるケースが増えていることが、データから示されています。また、AIの使い方によって成果に差が出始めており、単なる自動投稿ではなく、発信内容を整理し、独自性を高める使い方をしているアカウントのほうが、リーチやエンゲージメントを得ている点も指摘されています。
これを地方の中小企業の立場で考えると、「流行っているSNSを全部やらなければいけない」という話ではありません。
むしろこの記事は、自社の目的に合わないSNSを無理に追いかけても成果は出にくくなっている、という現実を教えてくれています。特に、Googleビジネスプロフィールのように、実際の問い合わせや来店につながる場にしっかり取り組むことや、派手なバズを狙うよりも、何をしている会社なのかを一貫して伝え続けることの重要性が、データとして裏付けられています。
数字が下がった、リーチが落ちたといった表面的な変化に振り回されるのではなく、「お客さんがどこで情報を受け取り、どこで判断しているのか」を見直すことが大切だ、というのがこの記事から読み取れるポイントです。
SNS運用に迷いを感じている中小企業の方ほど、ヒントになる内容だと思います。英文の情報ですがぜひ一度、翻訳機能を利用してご覧になってみてください。Check it!
Z世代のSNS利用調査
サイバーエージェント次世代生活研究所が「2025年Z世代のSNS利用率」を発表！（サーバーエージェント）
次は、サイバーエージェント次世代生活研究所が実施した「2025年Z世代SNS利用率調査」です。
この調査では、全国の17〜28歳のZ世代と、29〜60歳の上世代を対象に、SNSの利用率や認知率、そして過去3年間の変化が調べられています。
調査結果を見ると、Z世代が最も利用しているSNSはYouTubeで86.1％、次いでLINEが85.8％、Instagramが71.6％、Xが66.8％、TikTokが52.8％となっています。YouTubeとLINEについては、上世代でもほぼ同じ利用率となっており、世代を超えて使われるSNSであることが示されています。一方で、BeReal.やTikTok、Instagramなどは、Z世代と上世代の間で利用率や認知率に大きな差があることもわかりました。
また、過去3年間の推移を見ると、Z世代ではYouTubeやTikTokといった動画系SNSは大きな変化がなく、InstagramやXはやや減少傾向にあります。その中で、BeReal.だけが2023年から2025年にかけて利用率を伸ばしている点が紹介されています。上世代については、TikTokやThreadsといった比較的新しいSNSが増加している一方で、YouTubeやInstagram、Xは高止まりの状態が続いています。
ポイントは、「Z世代のSNSが大きく入れ替わっている」わけではない、という点。YouTubeやLINEのように世代共通で使われているSNSがあり、その上に、Z世代特有のSNSが少しずつ追加されている構造が、データからは見えてきます。新しいSNSが話題になりやすい一方で、実際の利用の中心は大きく変わっていない、ということがこの調査から読み取れます。
これを地方の中小企業の立場で考えると、「若い世代向けだから新しいSNSに乗らなければいけない」という話ではありません。むしろ、自社のお客さんが日常的に使っている基盤的なSNSは何か、そしてその中でどんな情報を求めているのかを整理することが重要だ、という示唆を与えてくれる調査だと言えます。流行っているSNSを追いかけることよりも、YouTubeやLINEのように世代を超えて使われている場で、きちんと情報を伝え続けているかどうかが問われている、ということです。d(^_^)
ところで、この調査結果について、ある大手オンラインメディアでは「Z世代のSNS利用率、Instagram・Xが失速！ 唯一伸びたのは『BeReal.』」というタイトルで紹介されていました。確かにデータ上、BeReal.が伸びているのは事実ですが、このような見出しだけを見ると、
- InstagramやXはもうやらなくていいのでは？
- これからはBeReal.をやるべき？
- Z世代向け発信＝新しいSNSに乗ること？
といった誤解を生みやすくなります。
こうした表現は、「概要の説明」よりも「トピックの強調」を優先しないと記事が読まれにくい、という現在のメディアの構造的な背景から生まれています。私たちが日常的に目にしている情報の多くは、このように本質とは少し違う切り口で紹介されている、という事実もぜひ知っておいていただきたいポイントです。d(^_^)
解説を鵜呑みにせずに、調査データそのものをどう読み解くか。
そこにこそ、中小企業にとってのヒントが隠れています。そのような意味も含めて、ぜひ調査結果をぜひご覧になってみてください。Check it!
「何を選ぶか」よりも「誰に選んでもらうか」
情報洪水時代を生きる令和女子の「もう迷いたくない！」インサイトと、変化する情報選択の軸（MarkeZine）
次に取り上げるのは、Z世代の女の子たちを中心に、情報や選択肢が溢れる中で「失敗したくない」「迷いたくない」という意識が強まっていることが紹介されている記事です。
記事によると、今の若い世代は、時間やお金の価値にとてもシビアで、選択に時間をかけた結果失敗する「無駄」を極力避けたいと考えており、自分で一から調べて比較するのではなく、迷う範囲をあらかじめ狭める行動が広がっているとのこと。MBTI診断や成分買い、パーソナルカラー診断、さらには「界隈」といった細分化されたコミュニティも、こうした迷いを減らすための仕組みとして機能しています。
さらに注目すべきなのは、インフルエンサーの存在。最近は、インフルエンサーが紹介するアイテムを部分的に参考にするのではなく、「この人が選んでいるものを丸ごと真似する」という行動が強まっていると記事では述べられています。インフルエンサーは、憧れの存在というよりも、「自分にとっての正解を選んでくれるフィルター」としての役割を担うようになっているというわけです。
また、恋愛や結婚の分野では、選択肢の多さに疲れ、プロに相手選びを任せる結婚相談所を利用する20代が増えていることや、ChatGPTなどの対話型AIを相談相手として、判断や選択を委ねる人が増えていることも紹介されています。アルゴリズムやAIによって、そもそも「自分で選ばなくても済む」環境が整ってきていることが背景にあります。
この記事で描かれているのは、「何を選ぶか」よりも「誰に選んでもらうか」「誰を信じるか」が重視されるようになっている、今の購買行動や意思決定の構造です。正解が一つではない時代において、「自分で全部決める」こと自体が大きな負担になっている、という現実が浮かび上がってきます。
私たち地方の中小企業にとって重要なのは、この構造をどう捉えるかです。
つまり、「商品をどう売るか」以前に、「この会社の言うことなら信じられる」「ここが選んでいるなら間違いない」と思ってもらえる存在になれているか、という視点です。機能や価格を並べるだけではなく、お客さんの迷いや不安を引き受け、判断を楽にしてあげられているかどうかが、選ばれるかどうかの分かれ目になってきています。d(^_^)
「自分で選ばせる」のではなく、「安心して任せてもらえる存在になる」。この記事は、今の購買行動がその方向に大きくシフトしていることを、とてもわかりやすく示しています。中小企業の情報発信やサイトづくりを考える上で、多くのヒントが詰まった内容です。Check it!
お客さんの「調べ方」が変わっている
言及、引用、クリック：2026年のコンテンツ戦略（Search Engine Land）
生成AIが検索や情報収集の入口を担うようになり、私たちの「調べる」「選ぶ」という行動がどう変わり始めているのかを整理した記事を紹介します。ChatGPT や Gemini、Perplexity といった生成AIが、これまで検索エンジンが担ってきた「何を知るべきか」を考える段階を静かに置き換えつつある現状が、複数の調査データをもとに解説されています。
記事によると、ユーザーはもはや検索結果を順番にクリックしながら調べるのではなく、生成AIの中で調査や比較を進め、検討がかなり進んだ段階になってから、価格ページや比較ページ、事例ページにアクセスするケースが増えています。
その結果、ガイドやハウツーといった従来の「入口コンテンツ」はアクセスが減少する一方で、価格、比較、計算ツールといった意思決定に近いコンテンツは成果を伸ばしていることが示されています。また、サイトへの訪問数は減っても、訪問したユーザーのエンゲージメントやコンバージョン率はむしろ高くなる傾向も紹介されています（かつてのように選ぶためにサイトを訪れるのではなく、選ばれた後で（=予選通過をしたから）サイトを訪れているため）。
この記事で特に注目すべき点は、可視性の意味が変わり始めていることです。
検索順位やアクセス数だけでなく、生成AIの回答の中で「どの企業が引用され、名前を出されているか」が、信頼や意思決定に影響するようになってきていると指摘されています。実際、AIの回答に引用されているサイトは、クリック率やコンバージョン率が高いという調査結果も紹介されています。
私たち地方の中小企業にとって、この内容をどう受け止めるべきでしょうか。
この記事が難しいAI技術の話をしているように見えますが、本質はそこではありません。
重要なのは、お客さんが企業のサイトにたどり着く前に、どこで情報を集め、何を判断材料にしているのか、その構造が変わり始めているという点です。お客さんは、検索していくつものサイトを訪問し調べるのではなく、まずAI検索で「どう選べばいいか」を聞いているということです。いきなりホームページに来るわけではありません。これからは「検索で見つけてもらう」以前に、「AIの中で名前を知ってもらっているか」「選択肢として認識されているか」が、より重要になっていきます。
一方で、アクセス数が減ったからといって、お客さん側で購入すべきもの、問い合わせしないといけないものが減る訳ではありません。ここがポイントです。d(^_^)
むしろ、生成AIで十分に調べたうえで訪れるユーザーは、最初から検討度合いが高く、行動につながりやすい状態にあります。だからこそ、中小企業は数字の上下だけに一喜一憂するのではなく、「お客さんの調べ方が変わっている」という前提に立ち、自社の強みや特徴がきちんと伝わる情報になっているかを見直すことが大切になります。
この記事は少し専門的な内容ではありますが、私たちがすでに直面し始めている「購買行動の構造の変化」を、とても整理された形で示しています。最近、問い合わせの質が変わった、検索からの反応が以前と違うと感じている方ほど、示唆の多い内容だと思います。英文の記事ですので翻訳機能をりようしてぜひご一読ください。Check it!
地方・中小企業にとっての読みどころ
今回紹介した4本の記事は、それぞれ違うテーマを扱っていますが、共通して示しているのは「人がどうやって選んでいるのか」という構造そのものが変わってきているという点です。
以前は、情報を集め、比較し、自分で判断することが「選ぶ」行為でした。
しかし今は、SNS、インフルエンサー、アルゴリズム、生成AIといった存在が、その前段階を引き受けるようになっています。人は「何を選ぶか」を考える前に、「誰の判断に乗るか」「どこで絞り込まれた選択肢を見るか」を選んでいる状態です。
そう考えると、中小企業が考えるべきなのは、「どう売るか」「どの媒体を使うか」よりも、自社は選ぶプロセスのどこに存在しているのかという問いかもしれません。
商品を並べて選ばせる存在なのか。それとも、判断を楽にしてくれる存在なのか。
「この会社が言うなら信じられる」と思われる位置に立てているのか。
反応が変わってきたと感じているなら、それは施策の問題ではなく、お客さんの「選び方」が変わってきているサインかもしれません。その前提でこの4本の記事を読むと、今起きている変化が一本の線でつながって見えてくるはずです。
次回をお楽しみに！
この記事の内容は、ポッドキャストでもわかりやすく解説しています。
通勤や作業の合間に、耳で聴いて理解を整理したい方におすすめです。ぜひ合わせてどうぞ♪
🎧 ポッドキャストで聴く：この記事のポイント
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